東武鉄道(本社：東京都墨田区、社長：根津嘉澄)と、日本大学(本部：東京都千代田区、総長・理事長：小嶋勝衛)は、東武東上線下板橋駅の構内において、大学病院を中心に医療をテーマにした新しい街づくりの実現に向け、事業化の可能性検討を行うことといたしました。今後、さらに検討を進め、交通インフラ、高度医療機関、ウェルネス施設等実現により、地域の方々に安心・快適で豊かな健康生活を提供し、地域社会に貢献にしてまいりたいと考えております。
　計画地は、下板橋駅構内を含む約40,000平米の東武鉄道所有地であり、現在は、電車留置線等の鉄道施設、東部グループ関連施設などが混在しております。検討中の計画は、下板橋駅の駅舎及びホームを西方に移転し、駅上空と周辺部を一体的に活用、東武鉄道が医療をテーマとした新しい街づくりを行い、病院施設部分を日本大学が大学病院として利用する者です。病院施設はベッド数1,000床規模であり、実現すれば駅上の病院としては国内最大規模、駅上の大学病院は国内初となります。
　東武鉄道では、下板橋地区について、東部グループ中期経営計画(2006〜2008年度)において、業平橋・押上地区とともに沿線活性化戦略の開発拠点として位置づけ、所有地の有効活用策を検討してまいりました。東上線は本年６月の東京メトロ副都心線との相互直通運転に伴い、鉄道のネットワークがさらに充実し、沿線の活性化が期待されますが、一方で、東武鉄道としては、他社線にはない東上線独自の沿線価値向上策として本計画の検討をさらに進め、安心して暮らせる魅力ある沿線づくりを実現したいと考えております。